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高度生殖医療の治療費について

高額かつ医療機関によってかなり差がある。

体外受精をはじめとする高度生殖医療は、保険診療対象外の自由診療となります。

したがって、その治療費は各医療機関で独自に設定されています。

同じ自由診療でも、1回当たりの治療費が12万円の人工授精に比べ、体外受精になるとその治療費は格段に高額となります。

私はこれまでの不妊相談の経験から、体外受精1回あたりの医療費に関しても10万円120万円までの著しいばらつきがあるということを知っています。

料金が高額であるからといって、妊娠率が高いということでは決してありません。

たとえば、1回あたりの体外受精が100万円の医療施設で、2回体外受精をおこなつたが、子どもを授かることができず、私のところに相談に来られたという方もいます。

*とにかく高いと思います。

通院して注射+採卵+移植で6070万はかかったのではないでしょうか?

1回目で妊娠したからいいものの、できていなくて2回,3回と移植をしたらもっとしていたんですもんね。

かといって、こんな大事なことをケチってベジママ 販売店などの安いところを探して妊娠しなかったら、それはそれで後悔しそう。

高いです。

いつか、お金のために子どもを諦めなければならなくなるのかと思うと辛いです。

保険が適用になってくれる日が一日でも早く来てくれることを心から祈ってます。

一部では高度生殖医療を健康保険の適用にしようという動きもみられますが、私はこれが実現することは難しいと考えています。

外国などでは、たとえば体外受精3回までを健康保険適用とし、それ以上は自由診療としている国なども見られます。

しかし,日本の高度生殖医療のこれまでの展開を振り返ると、そういう流れにはならないように思えるのです。

その理由を少し説明してみます。

経腟超音波法の登場により、高度生殖医療は外来での治療が可能な、クリニックレベルの医療となりました。

日本では1990年代に入ると、大学病院などで経験を積んだ医師が独立してクリニックを開き、そこで体外受精をおこなうという動きがでてきました。

90年代後半からはその動きが一気に加速し、現在、日本産科婦人科学会に登録されている高度生殖医療をおこなう医療機関の数はおおよそ600を数えます。

その数がいかに多いかは,日本の2倍の人口を有し、国土面積が比較にならないほど大きいアメリカ合衆国において、こうした施設の数が300程度であるということだけでもわかっていただけると思います。

このように高度生殖医療が大学病院から個人のクリニックのへと軸がシフトした結果、この医療の内容が医療機関によって、非常にバリエーションが大きくなり,とてもモザイク的なものになったといえます。

健康保険適用とするためには治療内容や治療のシステムが整理される必要があるのです。

体外受精において良好な成績をあげている医療機関には、その医療機関独自の技術やノウハウが数多くあり、いわば「企業秘密」となっているのです。

したがって、健康保険適用という動きには、消極的にならざるを得ないのではないかと私には思えます。